業務上の従業員の連絡手段として使用する無線機・トランシーバーは、以前より第三者の傍受や混信（通信障害）が課題でした。トランシーバーは現在ではあらゆる業界で使われ、特に接客を伴うサービス業や、大勢の人間と連絡事項を共有するイベント業では、必要不可欠なツールとなっています。 そのため、トランシーバーを利用する際は、傍受や混信のリスクをよく理解した上で、安全な方法を用いて使用することが推奨されます。 今回は無線機・トランシーバーの傍受と混信について理解を深めるとともに、企業に問われる情報漏洩対策として、おすすめのデジタルトランシーバーをご紹介します。

無線機・トランシーバーにおける傍受と混信

無線機・トランシーバーはPTTボタンを押すことで電波を送信することができ、周波数帯に音声をのせて相手に届ける仕組みとなります。 しかし、昨今は世の中に電波が溢れかえってしまい、周波数帯が近い電波同士がぶつかり、お互いが干渉をしてしまう現象が度々発生します。これを「混信」と呼び、ザーザーッといったノイズが入ってくるだけならまだしも、外部の音声が聞こえてしまうことも時としてあります。 一方で無線機・トランシーバーの使用中、第三者によって通信が傍受される可能性もあります。日常における連絡事項程度であれば傍受されても問題はないかもしれませんが、重要なイベントや試合、国際会議といった場で傍受されると、予期せぬトラブルを呼び込む材料となりかねません。

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無線機・トランシーバーの各種傍受と混信の可能性とリスク

無線機・トランシーバーは目に見えない電波を飛ばす以上、傍受と混信のリスクを抱えることになります。混信すると業務に支障をきたしますし、傍受された場合は、企業や従業員の情報漏洩にも繋がり、大事へと発展する可能性もあるかもしれません。

要免許の業務用アナログトランシーバーの電波は傍受・混信されない？

現在市場に出回っている業務用簡易無線機は、ほとんどがアナログトランシーバーとなります。2024年11月末でアナログ波は使えなくなるのですが、いまのところ各業界の買い替えは捗っていない様子がうかがえます。 アナログトランシーバーは電波に音声をそのままのせて送信するイメージとなります。音声を暗号化するわけではないため、同じ周波数でなくとも周波数帯が近かったり、周辺に強い電波が出ている場合は、電波が抑圧されて混信することがあります。 ちなみに、トランシーバーの周波数帯を第三者が調べて傍受することは可能ですし、送信器があれば割り込んで音声を流すことも論理的にできます。仮に自社の情報がトランシーバーを介して傍受されたとしても、それに気づくことはできません。 また、現在の日本の法律では、自社が損害を被らない限り傍受は違法ではありませんので、アナログトランシーバーで傍受の対策をすることは難しいというのが現実です。

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特定小電力トランシーバーは混信しやすいって本当？

特定小電力トランシーバーは422MHzと周波数が決まっているため、ドン・キホーテのような雑貨店でも気軽に購入することができます。同一メーカーでなければ互換性がないと誤解されがちですが、実はメーカー関係なく通信することができます。 そのため、特定小電力トランシーバーは第三者が端末を持っていれば、あとはチャンネルを合わせて通信範囲内で電源を入れるだけで傍受することができます。また、狭い範囲で大勢でトランシーバーを使うイベント設営や、車載器など強い電波が飛び交う国道沿いの飲食店では混信が度々発生し、「今日はトランシーバーが使い物にならない」といったこともあります。

デジタル無線トランシーバーは傍受・混信のリスクが低い

トランシーバーも近年はデジタル化の波が押し寄せ、業務用簡易無線機もデジタル機が徐々に普及をはじめています。無線機・トランシーバーの中では、IP無線とMCAがいち早くデジタル波を取り入れました。IP無線はキャリアの申込みが必要なため、月額使用料が発生するデメリットがありますが、インターネット通信で繋がるため、ネットが通じるエリア内であれば全国どこでも送受信が可能となります。 また、MCAも既存の基地局を介してデジタル信号を飛ばすため、傍受や混信の心配はほぼありません。ただし、MCAは相変わらず高層ビルなどの影になると電波が悪くなる傾向にあるので、使い処には注意が必要です。

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デジタル方式のトランシーバーが傍受・混信の心配は“ほぼ”不要

デジタル方式はアナログと異なり、音声を「0」と「1」のデジタル信号に変換します。さらに業務用簡易無線機の場合は「秘話モード」により、ユーザーコードと秘話コードをそれぞれ設定することで、さらに傍受・混信のリスクを軽減することができます。 ただし、端末同士で電波の送受信を行うトランシーバーにおいて、絶対に傍受されないと言い切ることはできません。デジタル方式での送受信は「聞こえるか聞こえないか」の2択となるため、混信は避けることができますが、傍受に関しては高性能のレシーバーを用いることで、周波数とユーザーコードを調べることができます。また、別途車載型のレシーバーを用意すれば秘話コードも解読することができますので、場合によっては傍受だけではなく音声介入もされる可能性はゼロではありません。ただし、傍受するためにはトランシーバーの電波の交信範囲内にレシーバーを置かなければなりませんので、辺りを見渡せば不審人物を確認することはできるでしょう。

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IT時代で問われる企業の情報漏洩リスク

2000年に入ると、日本でもITの波が押し寄せ、スマホやパソコンは1人1台の時代となり、身の回りもデジタル製品で溢れるようになりました。 昨今はパソコンの不正アクセスにより企業の機密情報の漏洩が問題となっていますが、無線業界でも同様のリスクが懸念されています。 特定小電力トランシーバーはチャンネルを合わせれば簡単に傍受することができるため、サービス業を営むお店で、アルバイトが雑談や悪戯でトランシーバーを介して会社の秘密や従業員の個人情報を話してしまうこともあるでしょう。仮に重要な企業情報やプライバシーが悪意ある第三者に傍受されたならば、SNSで拡散されるリスクも覚悟しなければなりません。 企業は従業員の管理と共に、無線通信における連絡手段の在り方も、今一度見直す必要性に迫られていると言えるでしょう。

トランシーバーアプリはデジタル方式。傍受・混信の心配なし

一方でデジタル無線の中でも傍受・混信の心配が限りなく低いのが「IP無線」と「トランシーバーアプリ」です。 いずれもIPプロトコルを使用したデータ通信のため、レシーバーのような一般的な方法では傍受されることはまずありません。

トランシーバーアプリは「スマホインカム」とも呼ばれる新しい通信手段となります。スマホに専用アプリをインストールするだけで秘話性の高いグループ通話が可能となるので、昨今はあらゆる業界で利用価値が注目されています。

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企業が使うトランシーバーは秘話性を重要視して

万が一取引先の機密情報が漏洩してしまうと、企業としての信頼は失墜してしまうでしょう。円滑な業務の遂行のために、トランシーバーは非常に有益なツールであることは間違いありません。これから無線通信機器の新設、もしくは入れ替えを検討している企業担当者は、傍受や混信といった秘匿性に重きを置いて連絡手段を模索してみてはいかがでしょうか。

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