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2024年に向けて医療DX化が加速！病院とDXの相性を事例から解明。
昨今のコロナ禍で病院は病床はパンク状態に陥り、医療従事者にのしかかる精神的負担と過労が大きく問われました。遠隔診療が全国的に普及できていなかったことや現場でのゾーニングなどコミュニケーション課題も浮き彫りになったと言えます。
パンデミックによる混乱が沈静化しつつあるアフターコロナ期、政府が推進する医療DXやICTに関心を寄せる医療事業者様も多いのではないでしょうか。
この記事では国が発足する医療DXや病院DXの導入事例について解説します。
2024年に向けて医療DX化が加速
日本政府は令和4年6月7日に「経済財政運営と改革の基本方針2022 新しい資本主義へ～課題解決を成長のエンジンに変え、持続可能な経済を実現～」（骨太の方針2022）を経済財政諮問会議にて閣議決定し、総理を本部長とした関係閣僚らによる医療DX推進本部(仮称)を設立。
医療介護事業者へ向けた全国的な電子開示システムの整備や費用の見える化を促進する政策を講じることとなりました。※なおこの政策は自民党のDX推進チームが提言した医療DX令和ビジョン2030をもとに策定されています。
具体的な内容をまとめますと、
・2023年4月より保険医療機関・薬局にオンライ ン資格確認の原則義務化
・それに伴う患者によるマイナンバーカードの保険証利用を促進すべく支援の見直し
・2024年度中を目途とした保険証の原則廃止
などオンライン診療の発展やAIホスピタルを促進すべく2024年までに保険証の廃止を定め、医療のDX化をより強固なものに発展させる意向を掲げています。
これは関連サ ービスの認証制度や評価指針による質の見える化、PHR（生涯型電子カルテ）の推進等改革の実施によるサービスの効率化・質の向上を図るための政策であり、デジタルヘルスの活性化に向けた取り組みです。
医療DXの実現に伴い、全国医療情報プラットフォームの創設、電子カルテ情報の標準化等及び診療報酬改定DXをはじめ、法制上の措置も検討されていることから2023年〜2030年にかけて医療介護事業の仕組みやビジネスモデルが大きく転換すると言われています。
医療・病院DXの事例
上述の通り2024年度内のマイナンバーカードの一本化が進められていますがそれによってどのような恩恵を受けることができるのでしょうか。また、医療介護の現場におけるDXの事例についても追求していきたいと思います。
AR/VRを用いた医療教育
いわゆる医療シュミレーションとしてARやVRを導入した人材教育が進められています。東京都中央区心斎橋に本拠を置くオペクラウドVRもまた外傷診療系の医療シュミレーションを支える体験型のシステムソリューションです。
熟練医師が実際に行ったオペや第一線で活躍する看護師の視点をVRカメラで撮影。高精度な360度VRカメラに蓄積されたデータを映し出すことで実際に施術を行っているようなリアルな体験が得られるというもの。
医師・看護師、メディカルスタッフなど各分野の教材として用いられ、医大・看護学校・診療所などで活躍の場が広がっています。
遠隔診療（オンライン診療）の実用化
遠隔診療とは電話やカメラを通して医師が遠隔で診療を行うというサービスです。少子高齢化に伴い通院が困難な利用者が増加傾向にあることから、病院や歯科医院では遠隔診療（オンライン診療）の需要が高まっています。
厚生労働省が実施した遠隔診療実施件数の調査によりますと、調査の度に年々増加していることが分かっています。実用化の課題としては介護事業者や高齢者にやり方を享受できる技術者がいない、屋内にWi-Fi環境が整っていない、オンラインサービスを使いこなすまでに時間がかかるなどが挙げられます。
オーストラリア大陸南東部のメルボルンに拠点を構えるAged Care GPは2014年に開業した在宅医療サービスを展開する組織です。
2020年時点、70の施設と22の開業医監修のもとメルボルン全域の20%の介護施設を対象とした在宅診療を実施。創設者であるSachin Patel医師がテクノロジーを駆使した高度な介護サービスを提供し、シンプルかつ実現性の高い業務フローを実現しています。
Aged Care GPは事業者および利用者向けのオンラインサービスを開発。成功の要因となったのは患者向けの遠隔診断サービスをボタン一つで導入できるという点にあります。
それだけでなく、利用者当人とその家族、福祉施設の事業者に対してのプログラムを完備。医師らによる一貫した教育制度も遠隔診療の拡大に寄与したとされます。
Aged Care GPの事例につきましては以下のこちらの記事で詳しくご紹介していますので参考にしてみてください。
クラウドを利用した医療用ECPの導入
クラウドERPは「Enterprise Resource Planning」の略称で、企業経営の基本となる資源要素（ヒト・モノ・カネ・情報）を計画的に分配し有効に活用するための計画を言います。
医療メーカーや福祉施設、各診療科の情報共有が可能であり可視化できる仕組みを構築することで医療ミスの防止し人材不足を補いコスト削減にも繋がります。
・医療用機器の製造メーカー向けECPと連携することで入庫、検品、出荷、棚卸しなど業務のプロセス管理やリアルタイムでの製品ライフサイクルの管理が容易になり品質向上とコスト削減に繋がります。
・医療・福祉連携ECPによって病院と介護の現場がシームレスに繋がることで地域包括ケアや法人内連携が可能になり必要な情報を必要な時に瞬時に開示することが可能になります。
電子カルテのペーパーレス化
令和2年度の電子カルテの普及率は一般病院で57.2％、一般診療所で49.9％と統計的には約半数程度の割合でしか浸透していません。
また病床数を400以上所有する総合病院や大学病院では90%とほとんどが導入している現状ではありますが、病床数の少ないクリニックや医院では現在も紙のカルテから脱却できないところが多く見られます。
NTT東日本が提供する電子カルテ「FC21ワープ」はペン操作と手書き操作のシンプルな操作で電子カルテが作成できるサービスです。これによってパソコン入力という壁を打破し電子カルテと紙カルテの融合に成功。
細かいニュアンスや図解がパソコン入力では伝わらず紙カルテが手放せなかった個人クリニックからも大きな指示を得ています。
フロアを介してシームレスに繋がれるグループウェア
新型コロナウイルス患者を受け入れ可能としている医療機関では汚染区域と清潔区域を明確に区別するゾーニングが必要でした。病棟を容易に行き来することができない状況下で各エリアで働くスタッフ同士のコミュニケーションが取りづらくなり、業務効率だけでなく精神面にも影響を及ぼしました。
これらの背景を踏まえて現代ではフロアを介してシームレスに繋がれるグループウェア「インカムアプリ」に注目が集まっています。
インカムアプリはトランシーバーアプリやスマホインカム、IP無線アプリなど呼称が様々あり、メーカーによって機能や特徴が異なります。基本的なスペックとしては
・インターネット環境下であれば距離無制限
・iPhone・Androidに専用アプリケーションをインストールすることで免許不要で利用が可能
・複数名での同時通話が可能
・グループチャットで画像やメッセージを共有できる
・IPアドレスが割り振られているためセキュリティが強固
・毎月定額制のサブスクリプションサービス
など携帯電話とインカムの魅力を併せ持つ便利な機能が揃っています。
次世代インカム IP無線アプリとは？機能や特徴、無線機との違いを解説なぜ現代の病院で医療DXが促進されているのか
病院内の勤務において何故医療DXが促進されているのでしょうか。理由はいくつかありますが、一番はやはり医療従事者の負担の軽減でしょう。
医療は人の命に関わるためスピードと正確さが重視されます。事実DXを推進した事により業務が簡易化され、正確さを維持しながらスタッフの負担が減った事が好評価であったという事例もあります。これがDXが医療の世界で重要視される根幹の要因だと言えるのです。
またDXについてはこちらの記事でも解説していますので、ご覧いただければ幸いです。
医療DXが促進されている理由①緊急事態への対応
医療の場では患者の容体が急変するなど、一分一秒を争う事が多々あります。DXを推進した現場では電子カルテなどを導入する事で、これまで時間が掛かっていた患者の情報の共有などを瞬時に行う事が可能です。
また急病人が運び込まれた時にもトランシーバーなどのデバイスで連携が取りやすくなるというメリットもあります。
医療DXが促進されている理由②患者の負担の軽減
例えばオンライン診療などの遠隔医療システムであれば、患者が病院に行く時間や手間を省くことができます。それだけでなく、来院できない状態の人にとってメリットも。
またモバイルクリニックなどの移動式医療施設でも遠隔地にいる医師の診療を受ける事ができます。このように患者の身体的負担を減らし、DX推進以前よりも診察が受けやすくなる事が病院とDXの相性が良い理由の一つです。
医療DXが促進されている理由③スタッフ同士の接触を減らせる
コロナ禍においては人との接触を減らす事が推奨されます。IP無線やトランシーバーアプリなどのIT技術を導入した医療の現場では、スタッフ同士情報を共有する際わざわざ集まる必要がありません。
離れた場所にいても情報を共有することができるのです。また必要以上の会話・接触を減らす事で、院内でのコロナのクラスタ―発生を抑える事ができ、ゾーニング（空間を用途別に分けること）によるオペレーションの断絶を防げるといったメリットもあります。
病院におけるDXの推進の課題
ここまで読んで頂いた方には、病院とDXの相性が良い理由をご理解頂けたかと思います。
しかし病院におけるDXを推進した事例は実は少ないのです。と言いますのも電子カルテやのIT技術のコストが掛かるためです。また診療情報を共有するプラットフォーム機能を担う組織が存在しない事も、DX化が送れている理由でもあります。
さらに新たなシステムを導入する事で慣れるのにかえって時間が掛かってしまうというデメリットも。ここまで見ると病院でDXを推進する事はとても難しく思えますが、これらの課題を解決できるサービスがあります。
BONX WORKについて
弊社では「BONX WORK」というサービスを展開しています。ここでは、医療におけるDXの推進の課題を解決する「BONX WORK」の特徴を３つ見ていきましょう。
BONX WORKの特徴①情報共有が可能
これまでは新たなシステムを導入し医療現場のスタッフが扱いに慣れるのに時間が掛かるという課題がありました。
しかし、「BONX WORK」はスマホにアプリをインストールする事ですぐに使う事ができますし、純正イヤフォンマイクである「BONX Grip」や「BONX mini」、「BONX BOOST」を連動させれば、まるでその場に相手がいるかのようなクリアな音声でのやり取りが可能です。
またテキストチャットが可能なので、突然の事態にも一瞬でスタッフ全員にメッセージや画像を送る事ができるようになっています。使い慣れたスマホで情報共有する事ができるのは嬉しいですね。
BONX WORKの特徴②ハンズフリーで業務ができる
これまでのトランシーバーは片手に持つタイプがほとんどであったため、発話するために作業をいったん中断する必要がありました。これは常にスピードが命の病院ではデメリットになってしまいます。
しかしBONX WORKはイヤフォンのボタンをワンタップすればハンズフリーで業務ができるため、移動中や業務を行っている間でも安全にスタッフ同士でのやり取りが可能です。実際にこちらの昭和大学江東豊洲病院 脳神経内科では、「BONX WORK」を導入する事で脳卒中の治療時間短縮に繋がったとの事。
このように「BONX WORK」は実際の医療の現場で成果を上げつつあります。
BONX WORKの特徴③様々な料金プランから選べる
IP無線などのIT技術を導入するにはコストがどうしても掛かります。レンタルする場合、おおよそ一台につき1泊2日で2000円～が相場です。
ですが「BONX WORK」のアプリはエントリー/ビジネスプランから選べます。特にエントリープランは1アカウントにつき月額500円から始める事ができるのです。
サブスクリプションプランはハードウェアを提供するプランとなっています。詳しく知りたい方は、こちらのサイトから料金プランを確認する事ができます。
まとめ
今回は病院とDXの相性が良い理由について見ていきましたが、いかがでしたか？記事の内容をまとめると、
・DXとは「デジタル・トランスフォーメーション」の略。
・早く対応できる・負担を減らせるなどのメリットから病院とDXの相性は良いと言える。
・一方で病院においてのDXの推進はコストなどの課題がある。
このようになりました。
医療の現場は日々変化しています。そして日本での病院におけるDXの事例はまだ少ないのが事実ですが、これからも医療の場で様々な技術を目にする機会も増えるでしょう。またDXを推進する事で人との接触を減らす事ができるなど、コロナ対策にも繋がるメリットがありました。
これからも医療の現場でのDXの導入がどうなるのかが気になりますね。ここまで読んで頂きありがとうございました。